東京都高等学校文化連盟について

目的


本連盟は東京都内高等学校及びこれに準ずる学校(以下「高等学校等」)の生徒の芸術・創造活動の充実・向上を図るとともに、国際都市東京にふさわしい文化活動の振興・発展に資することを目的とする。


事業計画


令和5年度東京都高等学校文化連盟事業計画


加盟校状況一覧


準備中です。


沿革



昭和53年(1978)  4月東京都高等学校文化連盟を結成し、初代理事長に東京都立駒場高等学校長市木武雄(放送)が就任した。これまでは、音楽、演劇、放送の各部門がそれぞれ大会を行っていたが、都教委と都高文連の共催により、3部門による第1回東京都高等学校文化祭を開催した。
 第2回全国高等学校総合文化祭(兵庫大会)が開催され、合唱、吹奏楽、日本音楽、吟詠剣詩舞、演劇、書道、美術・工芸の7部門が参加した。
昭和54年(1979) 第2代理事長に東京都立芸術高等学校長山田浅蔵(音楽)が就任。
昭和55年(1980) 第3代理事長に東京都立赤木台高等学校笹岡洋一(演劇)が就任。
昭和56年(1981) 第4代理事長に東京都立松原高等学校長林三郎(放送)が就任。
昭和57年(1982) 第5代理事長に東京都立芸術高等学校長羽賀貞四郎(音楽)が就任。
昭和58年(1983) 第6代理事長に東京都立京橋商業高等学校長佐伯俊介(演劇)が就任。
昭和59年(1984) 第7代理事長に東京都立上野高等学校長品田毅(放送)が就任。
昭和61年(1986) 全国高等学校文化連盟が結成され、東京都高等学校文化連盟もこれに加盟した。
昭和62年(1987) 規約を改正。第1代会長に東京都立豊多摩高等学校長相澤一好(演劇)が就任。
写真部門が加盟し、音楽、演劇、放送、写真の4部門になった。
昭和63年(1988) 囲碁部門が加盟し、5部門となった。
平成元年(1989) 第2代会長に東京都立秋川高等学校長宗方俊遃(写真)が就任。
書道部門が加盟し、6部門となった。
規約を改正、事務局を東京都教育庁社会教育部文化課に移した。
全国高等学校総合文化祭優秀校東京公演を全国高等学校文化連盟と共催することが決定し、準備を開始。
第1回全国高等学校文化連盟研究大会(2年1月 東京)参加。
平成2年(1990) 美術・工芸部門が加盟し、7部門となった。
第1回全国高等学校総合文化祭優秀校東京公演を国立劇場で開催。
主催、文化庁・全国高等学校文化連盟。共催、東京都教育委員会・東京都高等学校文化連盟。
平成3年(1991) 日本音楽部門が加盟し、8部門となった。
平成5年(1993) 第3代会長に東京都立小平南高等学校長菅野禮至(放送)が就任。
小倉百人一首かるた部門が加盟し、9部門となった。
平成6年(1994) 第4代会長に東京都立足立高等学校長立堀隆三(演劇)が就任。
平成7年(1995) 将棋部門が加盟し、10部門となった。
平成8年(1996) 第5代会長に東京都立国分寺高等学校長佐藤雅昭(写真)が就任。
平成9年(1997) 第6代会長に東京都立第四商業高等学校長松下善一(日本音楽)が就任。
平成10年(1998) 第7代会長に東京都立千歳高等学校長本間研一(かるた)が就任。
平成13年(2001) 第8代会長に東京都立狛江高等学校長増田克彦(放送、日本音楽・郷土芸能)が就任。
平成14年(2002) 教育庁の組織改編により事務局を教育庁指導部管理課に移す。
第9代会長に東京都立小平南高等学校長長沢功一(音楽)が就任。
平成16年(2004) 第10代会長に東京都立小金井北高等学校長小澤拓美(写真)が就任。
日本音楽・郷土芸能部門がそれぞれ独立し、11部門となった。
平成17年(2005) 文芸部門が加盟し、12部門となった。
平成18年(2006) 第11代会長に東京都立三田高等学校長須藤勝(郷土芸能)が就任。
平成19年(2007) 新聞部門が加盟し、13部門となった。
平成20年(2008) 30周年記念誌を発行。
連盟のシンボルマークを公募し、連盟旗を作成。
平成21年(2009) 第12代会長に東京都立小平西高等学校長進藤周治(郷土芸能)が就任。
軽音楽部門が加盟し、14部門となった。
第32回都高校文化祭開催。第33回全国高総文祭(三重大会)参加。
第20回全国高等学校総合文化祭優秀校東京公演を開催。
第21回全国高等学校文化連盟研究大会(12月 別府)参加。
平成22年(2010) 第13代会長に東京都立浅草高等学校長山下哲(音楽)が就任。
茶道部門が加盟し、15部門となった。 第33回都高校文化祭開催。第34回全国高総文祭(宮崎大会)参加。
第21回全国高等学校総合文化祭優秀校東京公演を開催。
第22回全国高等学校文化連盟研究大会(12月 さいたま市)参加。
平成23年(2011) 会計細則を改正。
第34回都高校文化祭開催。第35回全国高総文祭(福島大会)参加。
第22回全国高等学校総合文化祭優秀校東京公演を開催。
第23回全国高等学校文化連盟研究大会(12月 軽井沢町)参加。
平成24年(2012) 第35回都高校文化祭開催。第36回全国高総文祭(富山大会)参加。
第23回全国高等学校総合文化祭優秀校東京公演を開催。
第24回全国高等学校文化連盟研究大会(12月 下関市)参加。
平成25年(2013) 第14代会長に東京都立第一商業高等学校長戸田勝昭(日本音楽)が就任。
第36回都高校文化祭開催。第37回全国高総文祭(長崎大会)参加。
第24回全国高等学校総合文化祭優秀校東京公演を開催。
第25回全国高等学校文化連盟研究大会(12月 秋田市)参加。
自然科学部門が加盟し、16部門となった。
平成26年(2014) 第37回都高校文化祭開催。第38回全国高総文祭(茨城大会)参加。
25周年記念全国高等学校総合文化祭優秀校東京公演を開催。
第26回全国高等学校文化連盟研究大会(12月 岐阜市)参加。
平成27年(2015) 第38回都高校文化祭開催。第39回全国高総文祭(滋賀大会)参加。
第26回全国高等学校総合文化祭優秀校東京公演を開催。
第27回全国高等学校文化連盟研究大会(12月 松山市)参加。
平成28年(2016) 第39回都高校文化祭開催。第40回全国高総文祭(広島大会)参加。
第27回全国高等学校総合文化祭優秀校東京公演を開催。
第28回全国高等学校文化連盟研究大会(12月 宇都宮市)参加。
平成29年(2017) 指導部の組織改編により事務局を指導部高等学校教育指導課に移す。
第15代会長に東京都立板橋有徳高等学校長竹村恭一(書道)が就任。
第40回都高校文化祭開催。第41回全国高総文祭(宮城大会)参加。
第28回全国高等学校総合文化祭優秀校東京公演を開催。
第29回全国高等学校文化連盟研究大会(12月 京都市)参加。
平成30年(2018) 第41回都高校文化祭開催。第42回全国高総文祭(長野大会)参加。
第29回全国高等学校総合文化祭優秀校東京公演を開催。
第30回全国高等学校文化連盟研究大会(11月 熊本市)参加。
吟詠剣詩舞部門が加盟し、17部門となった。
令和元年(2019) 第42回都高校文化祭開催予定。第43回全国高総文祭(佐賀大会)参加。
第30回全国高等学校総合文化祭優秀校東京公演を開催。
第31回全国高等学校文化連盟研究大会(11月 山形市)参加。
令和2年(2020) 第17代会長に東京都立八潮高等学校長鶴田秀樹(郷土芸能)が就任。
弁論部門並びにマーチングバンド・バンドトワリング部門が加盟し、19部門となった。
第43回都高校文化祭開催。第44回全国高総文祭(高知大会)参加。
第31回全国高等学校総合文化祭優秀校東京公演は、第44回全国高等学校総合文化祭高知大会がWEB SOUBUNとなり、優秀校が選出されない等の理由により中止。
第32回全国高等学校文化連盟研究大会(11月 新潟市)中止。
令和3年(2021) 高文連事務局が都教職員研修センター8階へ移転。
第44回都高校文化祭開催。第45回全国高総文祭(和歌山大会)参加。
第32回全国高等学校総合文化祭優秀校東京公演は無観客、後日配信にて開催。
第33回全国高等学校文化連盟研究大会(12月 松江市)参加。
令和4年(2022) 第45回都高校文化祭開催。第46回全国高総文祭(東京大会)開催、参加。
第33回全国高等学校総合文化祭優秀校東京公演開催。
第34回全国高等学校文化連盟研究大会(12月 沖縄県)参加。

規約


第1条(名称)本連盟は東京都高等学校文化連盟と称する。
第2条(目的)本連盟は東京都内高等学校及びこれに準ずる学校(以下「高等学校等」)の生徒の芸術・創造活動の充実・向上を図るとともに、
       国際都市東京にふさわしい文化活動の振興・発展に資することを目的とする。
第3条(事業)本連盟は前条の目的を達成するため、次の事業を行う。
    1 東京都高等学校文化祭の開催
    2 全国高等学校総合文化祭への参加
    3 東京都内高等学校等生徒の文化活動に必要な調査・研究
    4 東京都内高等学校等生徒の文化活動の国際交流
    5 その他本連盟の目的を達成するために必要な事業
第4条(組織)本連盟は東京都内高等学校等の文化部をもって組織する。
    本連盟に次の部門を置く。
    1 演劇部門 2 音楽部門 3 放送部門 4 写真部門 5 囲碁部門 6 書道部門
    7 美術・工芸部門 8 日本音楽部門 9 小倉百人一首かるた部門 10 将棋部門 11 郷土芸能部門
    12 文芸部門 13 新聞部門 14 軽音楽部門 15 茶道部門 16 自然科学部門 17 吟詠剣詩舞部門
第5条(役員)本連盟に次の役員を置く。
    1 会長     1名
    2 副会長   若干名
    3 理事長    1名
    4 副理事長  若干名
    5 常務理事  若干名
    6 理事    若干名
    7 推薦理事  若干名
    8 監事    若干名
    9 顧問    若干名
第6条(役員の選出)役員の選出は次のとおりとする。
    1 会長は、常務理事会の推薦による。
    2 副会長は、常務理事会の推薦による。
    3 理事長は、常務理事の互選による。
    4 副理事長は、常務理事の互選による。
    5 理事は、各部門よりそれぞれ若干名を推薦し、会長が委嘱する。
    6 常務理事は、理事よりそれぞれ若干名を推薦する。
    7 推薦理事は、東京都教育委員会からの推薦を受け、会長が委嘱する。
    8 監事は、理事会の推薦に基づき会長が委嘱する。
    9 顧問は、理事会の推薦に基づき会長が委嘱する。
第7条(役員の任務)役員の任務は次のとおりとする。
    1 会長は本連盟を代表し、すべての業務を統括する。
    2 副会長は、会長を補佐し、会長に事故あるときおよび会長の命により、その職務を代行する。
    3 理事長は理事会を代表し、常務理事会及び理事会を統括して、円滑な運営を図る。
    4 副理事長は理事長を補佐し、理事長に事故あるときはその職務を代行する。
    5 常務理事は常務理事会に出席して重要事項を審議するとともに、連盟の業務を分掌する。
    6 理事は理事会に出席して重要事項を審議するとともに、連盟の運営に当たる。
    7 監事は会計を監査する。
    8 顧問は連盟の業務の相談にあずかる。
第8条(役員の任期)役員の任期は1ヵ年とする。ただし、留任をさまたげない。
          補欠役員の任期は前任者の残任期間とする。
第9条(事務局)本連盟の事務を処理するため、会長指定の場所に事務局を置く。
    2 事務局に次の職員を置く。これらの職員は会長が任命する。
    (1) 事務局長 1名 (2) 事務局次長 1名 (3) 事務局員  若干名
    3 事務局は、各部門の運営に関わる事務を統括し、全国高等学校文化連盟との連携を保ちながら、本連盟の円滑な運営を図る。
第 10 条(会議)本連盟に次の会議を置き、理事長が必要に応じこれを招集する。
    (1) 理事会
    (2) 常務理事会
    2 理事会は、会長、副会長、理事長、副理事長、常務理事、理事、推薦理事で構成し、本連盟の
      業務の運営、執行に関する事項を審議し、決定する。
    3 常務理事会は、会長、副会長、理事長、副理事長、常務理事で構成し、理事会の運営に関する事項
      その他必要事項を審議する。
    4 会議の議長は、理事長がこれにあたる。
    5 会議の議事は、出席者の過半数をもって決定する。
第 11 条(会計)本連盟の経費は、会費、分担金その他をもって充てる。会計年度は、4月1日に始まり、翌年3月31日に終わる。
第 12 条(細則)本連盟の運営に関する細則は、別に定めることができる。
第 13 条(規約の改正)本規約の改正は、理事会の議決による。
                                            昭和 52 年7月 15 日
                                            昭和 62 年4月 1日改正
                                            平成 元年5月 19 日改正
                                            平成 元年9月 8日改正
                                            平成 3年5月 14 日改正
                                            平成 5年5月 17 日改正
                                            平成 9年5月 16 日改正
                                            平成 16 年5月 20 日改正
                                            平成 17 年5月 19 日改正
                                            平成 19 年5月 18 日改正
                                            平成 21 年5月 21 日改正
                                            平成 22 年5月 20 日改正
                                            平成 25 年5月 23 日改正
                                            平成 30 年5月 24 日改正
                                            平成 31 年3月 26 日改正
                                            令和 2年 7月 10 日改正
                                            令和 5年 5月 26 日改正